現在企業が上げる課題を見ていると在宅勤務環境における労働時間の可視化や生産性の担保など、現場メンバーに目を向けがちなテーマが多いが、実際には在宅勤務による労働環境の変化やビジネスプロセスの変化など、企業がこういった変化に適応をする為にはこれからのマネジメントの組織に対する態度、行動が最も重要なテーマとなる。本記事ではマネジメントが今後の組織運営において意識すべきポイントについてあげていきたい。
「主体性のない組織」はもう通用しない
・確認、サポートがないと業務が完遂できない「メンバー」・必ず全ての工程を確認しフィードバックしてきた「マネジメント」
もし、この相互活動が行われていたとしたら、このコロナウィルスによる影響は多大かもしれない。
現在はもちろん今後も、常に顔を合わせて業務ができる環境が減っていくとしたら、 生産性の柱となるのはメンバーそれぞれの主体的な思考、行動による業務遂行しかない。主体的な思考、行動なしにメンバーがセルフマネジメントで在宅業務で成果を上げるのは困難を極める。
時間と工数をかけて、常に近距離で確認とフィードバックで乗り切ってきた組織のやり方は、今後もう通用しない可能性が高い。
「戦略と求める成果が不明瞭な組織」はもう通用しない
・顧客ごとの戦術やコミュニケーション決定に、複数人で時間を費やしている・個人が目指さなければならない成果が、チームという枠組みで不明瞭になっている
組織の生産性を高める上で、個人の業務遂行を意思決定する上で、複数人での合議が習慣化している組織は要注意だ。
特に重要顧客や新規顧客に対する提案や企画など、創造性やプランニングが求められる業務において行われることが多い。
そして戦略が不明瞭な場合に起こりやすいため、基本的な戦略を迅速に決定して体制を変えなければ厳しい。
また、個人個人が達成しなければならない成果が不明瞭なケースも危険である。
主体的な思考、行動もなければ求める成果も不明瞭ではメンバーの業務成果は期待できるはずもない。
「成果を複数のモノサシで測れない組織」はもう通用しない
・個人の目標や成果を、全て個人に委ね任せている・求める成果が、受注額や業績といったゴールでしか設定されていない
よく「メンバーの主体性を引き出す為に、メンバーが目指す目標や成果を全てその個人に委ねている」という話があるが、それはあくまでも日々の業務態度や行動が分かるから成り立つ話である。
また、業績や受注額といったゴールだけ設定して組織を運営するのも危険だ。日々の業務態度や行動が分からないからこそ、今後は成果を管理する為の指標やモノサシはマネジメントが決定していかなければならず、そしてそのためのノウハウを迅速に獲得し、実践しなければならない。
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■河村 芳行Profile
現在170名のマーケターを取りまとめている株式会社エムエム総研の若き取締役。
着実にキャリアを重ね、入社10年にして現取締役として会社を牽引する傍ら、2018年に新規事業部署であるメディアプラットフォームDivの責任者に就任。
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