ワークスタイル特集【マーキャリNEXT CAREER連動記事】

2020年新型コロナ禍によって世の中の働き方は大きく変化しました。その中でも印象深いのはやはりテレワークではないでしょうか。

これまで日本企業の多くは、対面でのコミュニケーションに重きをおき、リモートワークの積極的な導入を躊躇する傾向がありました。しかし国からの外出自粛要請など各企業が対応を迫られたことでリモートワーク導入の転機となりました。仕事の進め方やマネジメント、評価のあり方等、フィットしないと感じる面もある一方で、満員電車からの解放や通勤時間の無駄を省ける、また家で過ごせることでプライベートの充実が図れるといった大きなメリットを感じる人も多いでしょう。

Web会議の普及により、資料展開だけで済むような無駄な会議や長時間にも及ぶ目的の見えない話し合いが減ったという声も上がっています。面談や商談、そして研修といった、これまで当たり前とされてきた対面でのコミュニケーションがオンラインへと変化していくことで、大人数を収容するための会議スペースの確保や、交通費、移動を考慮したスケジュールの設定など多くの負担を減らすことができます。それは同時に企業の生産性向上にも繋がっていくことでしょう。

自分に合ったワークスタイルでなければ成長はできない

例えば正社員ともなれば、毎日定時に出勤し与えられた業務を熟し、時にはキャパを超える仕事を急に任され連日終電で帰宅、仕事が溜まり休日出勤せざるを得ない状況に陥るといったケースは決して珍しいものではありません。

また、自己成長、もしくは収入アップのために副業を始めたいけれど会社で禁止されているからできない、まだ現役で働きたいけれど、子供ができてこれまでのように働けず、やりたい仕事に就けないといったケースはよくあることです。

かつてはそれが当たり前と思われていましたが、現在は働き方の多様化によって残業の有無や仕事の進め方、女性の活躍、教育から評価制度まで企業によって様々です。どんなに教育体制が充実していても、自分が求める働き方がなければ、成長すなわち将来性はありません。
それは企業も同じで、社員がストレスなく自身の業務に打ち込める環境がなければ生産性は上がらず成長することもできません。

ワークスタイルは企業の将来性にも直結

今後、益々柔軟な働き方の整備が企業の将来に差を生むとが予想されます。昨今問題視されている少子高齢化による労働力人口の減少は、企業にとって少ない人数でこれまで以上のパフォーマンスを発揮しなければ成長力や競争力を維持・向上はできないことを意味します。

例えば介護をしながら働かなければならない人、続けたい意思があっても結婚や出産などで職場を離れなければならない女性社員、せっかく高い経験やスキルを持った人材がいても、彼ら彼女らのバックグラウンドを無視し、異動・転勤・長時間労働といった従来の働き方を推し進めようとするならば、企業の未来は明るくありません。

1人の生産性がより重要となる現代において、労働者が働きやすい環境を整えることが企業全体の生産性の底上げにつながるのです。