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パーソルホールディングス株式会社は、コロナで変化する人事戦略に関する調査結果を3月31日に発表しました。（参考：パーソル、コロナで変化する人事戦略2021年最新動向レポートを発表 ジョブ型移行を検討する企業は全体で32.5%
）
今回の調査では、テレワークへの移行やジョブ型雇用の導入、人材育成の方針変更の可能性が増していることなど、コロナによって変化している採用への企業の考え方がわかります。ジョブ型雇用が増えていくのであれば、これまでの経験より、実際に何ができるのかといった点が評価されるようになります。そのため、今後はますます個人の専門性を高めていく必要があるでしょう。
今回のプレスリリース詳細は下記に引用します。
出典：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000496.000016451.html総合人材サービスのパーソルホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 CEO：水田正道）は、コロナで変化する人事戦略に関する調査結果をまとめましたので、お知らせいたします。本調査は、新型コロナウイルス感染拡大の影響で変化するはたらき方に伴い、今後2～3年の人事戦略について、大企業から中小企業まで約1,000名の経営者・人事を対象に行いました。規模別、エリア別の詳細を含むレポートを無償で公開いたします。
▼調査レポートの無料ダウンロードはこちら▼
https://go.persol-group.co.jp/wp05_phd_dl.html?utm_source=release
【調査結果サマリー】
1．人材・組織戦略の展望
・今後2～3年で注力したいテーマは、「テレワーク推進」「次世代リーダーの育成」が上位となった。
・中小企業では「中途採用の強化」が最上位である。
２．雇用管理の動向
・「現在はメンバーシップ型寄りだが、今後ジョブ型の一部導入を考えている」もしくは「現在はメンバーシップ型寄りだが、今後ジョブ型への変更を考えている」を選択した企業は全体で31.5%と3割以上の企業がジョブ型移行を検討していることが分かった。
3．人材育成・キャリアの展望
・人材育成の方針は、今後2～3年で「ある程度方針を変えていく」企業が48.7％を占める。
・「8割以上の人が定年・再雇用まで自社でキャリアを積んでいく」ことを期待すると回答した企業が49.2％いる一方で、実際に「8割以上の人が定年・再雇用まで自社でキャリアを積んでいく」と回答した企業は24.5％と半数ほどにとどまった。
■TOPICS
●今後２～３年で注力したい人材・組織テーマ：「テレワーク推進」
「テレワーク推進」を挙げた企業が３割近くにのぼりました。次いで「次世代リーダーの育成」（24.3％）、「新人・若手社員の育成／活用」（19.6％）が続き、人材育成テーマが上位に挙がりました。
●雇用管理の今後の方針：「ジョブ型雇用」の検討
「現在はメンバーシップ型寄りだが、今後ジョブ型への変更を考えている」もしくは「現在はメンバーシップ型寄りだが、今後ジョブ型の一部導入を考えている」を選択した企業は全体で32.5%と3割以上の企業がジョブ型移行を検討していることが分かった
●今後２～３年の人材育成方針変更の動きも↑
全体では、「これまでと方針をある程度変えていく必要を感じている」が48.7%を占め、「これまでとは大きく方針を変えていく必要を感じている」（15.2%）とあわせて6割以上を占めています。
｜今後2～3年の人材育成方針で「何を変える必要があるか」についての フリーコメント例（複数回答があったものを中心に抜粋）
【共通】
・コロナ後の世の中に対し変化の必要性と柔軟性を重視する
・ITに強い人材を育てる必要性を感じている
・オンラインが増える中でのコミュニケーション力
・はたらき方の多様化、テレワーク活用にあわせた変化
【超大手企業】 ※従業員5,000人以上
・集合研修の見直し
・自ら考えて実行する人に育てる
・マネジメント職のスキルアップ
・グローバル人材の育成に力を入れるべき
・より専門性の高い教育が必要
【大手・中堅企業】※従業員数500人～5,000人未満
・一律的な教育プログラムでなく、もう少し多様な育成法を導入したい
・研修や学習の機会を増やす
・個人に合った育成
・各自がキャリア形成をする。会社は支援する。
・期待する人材像の再定義
・次世代リーダーの育成
【中小企業】※従業員数500名未満
・テレワーク含め、オンラインでの仕事の進め方
・危機に対応できる能力の育成が必要だと感じる
・プロフェッショナルな人材を育成。スキルの社内育成。
・幅広い年代層の活用
・幹部研修
（注）「今後2-3年の人材育成の方針」設問において、「これまでとは方針を大きく変えていく」「これまでと方針をある程度変えていく必要を感じている」を選択した人が回答対象（任意回答）
●会社が想定する社員のキャリア：理想と実態の乖離
会社側の理想として「8割以上の人が定年・再雇用まで自社でキャリアを積んでいく」が半数に迫るものの（49.2%）、実態は24.5％と全体の4分の1にとどまりました。
▼調査レポートの無料ダウンロードはこちら▼
https://go.persol-group.co.jp/wp05_phd_dl.html?utm_source=release
※本調査を引用いただく際は、出所として「パーソルホールディングス」と明記してください。
■調査概要
■パーソルホールディングス株式会社について
1973年の創業以来、人材派遣、人材紹介、アウトソーシング、再就職支援など総合人材サービスを展開。2008年10月に共同持株会社テンプホールディングス株式会社を設立。2017年7月よりパーソルホールディングス株式会社へ社名を変更。
東京証券取引所市場第1部上場（証券コード：2181）。2020年3月期売上高9,705億円。
■「PERSOL（パーソル）」について＜ https://www.persol-group.co.jp/ ＞
パーソルグループは、「はたらいて、笑おう。」をグループビジョンに、人材派遣サービス「テンプスタッフ」、転職サービス「doda」、ITアウトソーシングや設計開発など、人と組織にかかわる多様な事業を展開しています。グループの経営理念・サステナビリティ方針に沿って事業活動を推進することで、持続可能な社会の実現とSDGsの達成に貢献していきます。
また、人材サービスとテクノロジーの融合による、次世代のイノベーション開発にも積極的に取り組み、市場価値を見いだす転職サービス「ミイダス」、テクノロジー人材のエンパワーメントと企業のDX組織構築支援を行う「TECH PLAY」、クラウド型モバイルPOSレジ「POS＋（ポスタス）」などのサービスも展開しています。
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