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本記事について、マーキャリMEDIAのYoutubeチャンネルでも取り上げています。
国内外の最新クラウド型HRTechソリューションを提供するタレンタ株式会社は、デジタル面接プラットフォームHireVueでのデジタル面接の「アプリレス」受験機能を2020年8月18日に提供を開始しました。
（参考：デジタル面接プラットフォームHireVue デジタル面接の「アプリレス」受験に対応開始～面接参加への障壁を取り払い、受験者の利便性・選考参加率を向上～）
2004年にアメリカで開発されたHireVueは37ヶ国語以上に対応し、日本でも大手企業を中心に100社以上で利用されています。採用面接をWeb上で録画またはライブ形式で行うことができ、AIによる面接選考支援や認知能力の測定機能、プログラミングコードテストや面接スケジューリングまで多くのオプション機能を搭載しています。
これらをプラットフォームで実現させることで、面接準備から評価まで一気通貫で実施でき、マッチング人材の発掘にも貢献し、人事の工数削減、採用プロセス構築が実現できます。また応募者にはとっては応募や面接時の負担軽減となります。
新型コロナウイルスの影響により、多くの企業でオンラインでの面接が行われるようになってきましたが、最終面接だけ直接会う企業や、一方で全てオンラインで完結させる企業もあり、その導入方法はさまざまです。次からはオンライン面接の是非について考えていきます。
面接は本当にオンラインだけで良いのか？
オンライン面接で、移動の負担がなくなったり、直接会わない分、心理的負担が少なくなったりという求職者側の好意的な意見もありますが、リアルな面接を重視する企業も一定数いるでしょう。そのあたり求職者はどのように考えているのでしょうか。
エンワールド・ジャパンが実施したグローバル人材のオンライン面接意識調査（https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000035.000004838.html）では、転職希望者の43％が「オンライン面接の実施有無が応募意向に影響する」と回答しています。
出典：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000035.000004838.html
「オンライン面接を実施しない企業には応募したくない」といった考えをもった人が4割程度いるということです。
一方で、「企業が最終面接もオンラインで行うことをどう思いますか」という質問に対しては、「やや反対」が22%。その多くが、「社長／責任者とは直接会って話したい」という考えをもっているようです。
出典：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000035.000004838.html
このアンケートの回答企業の割合は、外資系企業が48%、日系企業が52%となっていて、グローバルな人材も最終面接をオンラインで行うことに2割が反対しています。
企業側はどのように考えているのでしょうか。
2年間に渡ってオンライン採用活動を進めていき、完全にオンライン化したのがUSEN-NEXT HOLDINGSです。
執行役員の住谷猛氏は次のように話しています。
“「第一に、新型コロナウイルスの感染リスクがある中、全ての学生の方々に安心して就職活動をしてほしいという思いがありました。そしてもう1つの理由は、不公平を作りたくなかったからです。『リアルとオンライン、どちらか好きなほうを選んでください』というと、学生の方々はどうしても『無理をしてでもリアルの面接を希望した方が印象が良くなるのでは？』と疑心暗鬼にかられてしまいます。会社側の都合でリアルとオンラインを分けてしまうと、やはり不公平感が出ます。こうした不安を取り除き、完全にフェアな選考プロセスにするために、あえて『全て』にこだわりました」”
出典：https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2006/09/news001_2.html
リアルとオンラインの不公平をなくすためというのは一理ありますね。完全移行にした際、応募者の数が減ってしまうのではないかという不安もあったそうですが、例年通りの数の応募が届いているそうです。
「企業を訪問しないと、社内の雰囲気や設備などが分からない」といった声も先の調査では反対意見の理由としてあがっているため、オンラインにしたとしても、会社の施設や設備を紹介するための動画やライブ配信で説明会を行ったりと、企業側の負担も出てくるので、さまざまな視点でオンライン化を検討することが必要です。
また、企業側での要件があるにせよ、求職者はすべてオンライン面接がよいのか、経営者や担当上長とは会っておきたいのか、を考えておき、選考企業へ自分の希望を伝えて選考を進めていくべきでしょう。
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